「返せない」を防ぐ住宅ローンの借り方

2020年06月19日

住宅ローン

「今、家を買っていいのだろうか」

こう頭を悩ませている方も多いのではないでしょうか。新型コロナウイルスの一次的な収束は見えてきたものの、第２波、第３波が懸念され、経済の先行きも不透明です。

住宅ローンといかに付き合うべきか。今回のテーマは「リスクに強い住宅ローンの借り方」です。いくら借りられるのか、無理なく返せる額はいくらなのか、この2点にフォーカスして、シンプルに分かりやすく解説していきます。

無理なく返せる額の目安は年収の5倍～6倍

結論からいえば、無理なく返していける返済可能額は年収の5倍から6倍です。一方、借入可能額は年収の7倍から8倍です。無理なく返せる額と借りられる額は異なります。年収500万円なら、約4000万円が借入可能額。返済可能額は約3000万円。その差は1000万円。試算してみると、借りられる額と無理なく返せる額には大きな違いがあることがお分かりになるでしょう。

「お客様の年収なら借入できるから買うべきですよ」

これは不動産業界ではよくいわれる言葉です。ただ、それが借りられる額であっても、ちゃんと返していける額なのかを見極めることが大切。その目安を自身で分かっているか否かは、住宅購入の資金計画においては最重要事項です。

★ポイント

・借入できる額＝年収 × 7～8倍

・無理なく返せる額 = 年収 × 5～6倍

ローンが払えない理由の多くが「収入減」

住宅ローンを組んだものの、支払いが困難になり、自宅を手放すことになった方の理由の一位は「不況（リストラ・不況・収入減）」です。今回のコロナ禍のように大きな変化があった場合、借入できる額いっぱいに組んでいる方はかなり苦しい状況に陥っているのではないでしょうか。

残業が0になったら。ボーナスが0になったら。さらに、離婚や病気など、複合的にネガティブ要素が絡まり合うことも考えられます。現在の年収がずっと35年間キープできるのか、誰にも分からないものです。住宅ローンを組むのを恐れすぎるのもよくないですが、こういったリスクを考慮しないで組むのは危険です。

予算をイメージした上で情報収集を

物件を見るのが趣味という方がいます。それ自体は否定しませんが、いつか購入したいという思いがあるなら、ある程度は予算を先に固めることが大切です。なぜなら、不動産は一回良いものを見てしまうと、どんどん目が肥えてしまうからです。そうなると予算と条件にギャップが大きくなり、後々苦労します。

そうならないために、まず予算の大枠を抑えることが大切です。年収×5～6倍。自分が買える範囲の予算を抑えた上で情報取集をしてみると、より現実的な物件探しができます。そして、その予算で住宅ローンを組まれたのであれば、今回のような大きな変化があっても耐えうる資金計画になっていることでしょう。

借入可能額が分かるサイト